こんにちは！おかもんです。
あなたはふるさと納税をご存じですか？
- ふるさと納税っていろいろオトクって聞くけど何が得なんだろう？
- 本当にオトクなら是非やってみたいな…。
このように考えてる方は多いのではないでしょうか？
今回はふるさと納税に挑戦してみたいけど、未だに取り組んでいない方に向けて書いてみました。
この記事でわかることは以下の2つです。
- ふるさと納税の特徴がわかる
- ふるさと納税のメリット・デメリット
また、ふるさと納税の具体的な始め方も解説してますので、そちらの記事も是非、読んでみて下さい。
ふるさと納税って何？どんなことができるの？
ふるさと納税がなぜこんなに人気なのかというと、
- 自己負担金額2000円だけ行えば各自治体への寄付金で、返礼品が受け取れる
- ふるさと納税寄付金は上限があるけど税金の控除可能
といった特典が得られるからです。
本来、税金はお住まいの自治体に納税しますが任意の自治体に納税することにより、お礼で返礼品がいただける仕組みです。
2000円の自己負担額が必要になりますが、豪華な返礼品は十分に元を取れることが多く、導入すればきっとあなたの生活が豊かになるでしょう。
控除金額は所得や家族構成により変動しますが、
給与収入：500万円
家族構成：夫婦、子供1人
の場合だと、参考金額になりますが納税上限額はおよそ40000円ほど。
控除額が知りたい場合は、下記のシミュレーターを参考にしてみてください。
楽天ふるさと納税シミュレーター
※楽天会員でないとご利用できません。
もちろん返礼品目当て以外で下記の目的でも大丈夫！
- 思い入れのある地域を応援したい
- 生まれ育った地域の恩返し
といった理由でも問題なしです。
ふるさと納税のメリットを教えて
ふるさと納税には、とにかく嬉しいメリットが盛りだくさんです。
ひとつずつ解説していきますので、参考にしてみてください。
豪華な返礼品が盛りだくさん
やはり嬉しいのは豪華な返礼品といえるでしょう。
他の自治体に負けじとしのぎを削り、年々豪華で増加傾向になっています。
オススメは、普段なかなか手が出ない
- シャインマスカット
- 天然ふぐ
- A5ランクの黒毛和牛
といった高級食品の返礼品が自分や家族のご褒美にもってこいで人気となっています。
食品以外にも、エアウィーヴなどの極上マットレスやオホーツクの流氷といった変わり種も！
極めつけは活オオグソクムシといった、「なぜ？」とツッコミをいれたくなるようなものまであってバラエティに富んでいます。
税金の控除までされる
もうひとうの大きなメリットは税金が控除されることです。
ふるさと納税を行った翌年の住民税が控除され、上限額いっぱいまで行えばその恩恵を最大限受けることができるでしょう。
また控除の方法も非常に簡単！
1年間に寄付を行う自治体が5自治体までなら、ワンストップ特例を受けられるから。
ワンストップ特例は送られてきた返礼品の同封書類とマイナンバーカードなどの必要書類のコピーを添付し、自治体に返送するだけです。
あとは全部自治体が手続きを行ってくれるので、わずらわしさは全くありません。
※寄付を行う自治体が6か所以上や確定申告を行う方はワンストップ特例が申請できません。
ただし注意してほしいのは、節税や減税には繋がらないこと。
トータルで納める税金に変わりがないので注意が必要です。
特典多数が非常にうれしい
ふるさと納税は様々なポータルサイトにて手続きが行えますが、サイトにより特典が付いてくることが多いです。
例えば、楽天ふるさと納税だと楽天カードとお買い物マラソンの併用で最大30%のポイント還元は見逃せません。
30%の還元率は脅威的で、50000円分寄付したら15000円分のポイントプラスなんて、もう訳わかりません。
ほかにも、ふるさと本舗では最大8%のAmazonギフト券還元のサービスやANAふるさと納税だと100円につき、1ポイントのマイルが貯まるなどのサービスが充実しています。
ふるさと納税のデメリットはあるの？
メリットいっぱいのふるさと納税ですが、正しい認識がないと損をすることもあります。
デメリットはメリット以上に重要なことなので、しっかり理解しておきましょう。
控除限度額を超えると自己負担になるから注意
ふるさと納税には、控除限度額が設けられていて、枠内であれば翌年の住民税が同額減税されます。
控除限度額を超えた分に関しては、すべて自己負担になるので超えない設定が重要です。
控除額は年収や家族構成で大きく変動します。
ポータルサイトでシミュレーションできますが、あくまで目安になり正確な金額が把握しづらいので、想定限度額より少なめで寄付すれば精神的な負担が掛からずにすむでしょう。
条件によっては確定申告が必要になることも
メリットで挙げた、ワンストップ特例も条件によっては未対応になり、確定申告が必要になるケースがあります。
確定申告が必要になるケースはこちら
- 申請期限を超えた場合
- 確定申告を行う必要がある場合
- 寄付を行う自治体が年間6自治体以上ある場合
わかりやすく解説していきます。
便利なワンストップ特例も申請期限があり、必要書類がふるさと納税を行った翌年の1月10日までに届かないと、確定申告が必要になります。
また確定申告が必要な人は、ワンストップ特例は受けられません。
2000万円以上の給与所得者、フリーランス、その他課税対象のある方が該当します。
またワンストップ特例は5自治体までになり、超えると確定申告が必要です。
※5自治体までなら同じ自治体に何度寄付を行っても大丈夫です。
最低2000円は自己負担額として必要不可欠
ふるさと納税を行うには2000円の自己負担は避けられません。
オトクが満載のふるさと納税ですが、あなたの環境により恩恵がほとんど受けられない場合も。
例えば、
給与収入：300万円
家族構成：夫婦共働き、子供2人
の場合だと寄付金額の上限目安は7000円となります。
子供が高校生の場合だと、扶養控除が受けられることにより、控除限度額が低くなります。
さらに大学生だと特定扶養親族に該当し、さらに限度額が低くなる傾向です。
収入が低くて、子供の年齢が高い場合はあらかじめシミュレーターで計算し、控除内で好みの返礼品があるか確認しておくのがいいでしょう。
まとめ【ふるさと納税はメリット盛りだくさん、まずは行動しましょう】
いかがだったでしょうか？
まずは導入を検討してみましょう。
なぜなら年ごとで限度額があるため、恩恵を受けるのは少しでも早いほうがいいからです。
導入を検討していたら来年に繰り越してしまった！では非常にもったいない。
ふるさと納税ポータルサイトのシミュレーターで控除金額を計算し、そのままサイト内でどんな返礼品があるのか観るだけでもワクワクしたりしますよ。
ふるさと納税には主に3つのメリットがあります。
- 豪華な返礼品が盛りだくさん
- 税金の控除までされる
- 特典多数が非常にうれしい
3つのメリットが理解出来たら、3つのデメリットをしっかり理解しておきましょう。
- 控除限度額を超えると自己負担になるから注意
- 条件によっては確定申告が必要になることも
- 最低2000円は自己負担額として必要不可欠
特にデメリットを理解したうえで取り組まないと、損をしたり余計に手間がかかることもあります。
理解さえできればネットショップで買い物をする感覚で返礼品がいただけるので、
まずは行動が大事。
実際に、ふるさと納税を始めたいと思ったら、ふるさと納税の始め方も解説してますので、そちらの記事もどうぞ
今回の紹介が少しでも参考になれば幸いです。
